サラリーマンと会社員の違い。サラリーマンと会社員の意味と定義を解説します。

普段私たちが何気なく使っている「サラリーマン」と「会社員」という言葉。

「どちらも同じ意味でしょ？」と思われがちですが、実はその意味や定義、対象となる人の範囲には明確な違いがあります。

本記事では、サラリーマンと会社員の言葉の定義や意外な語源、さらに「ビジネスマン」などの類似ワードとの違いをわかりやすく解説します。また、終身雇用の変化に伴い急増している「サラリーマンを続けながらの副業・独立」におすすめの職種や注意点まで網羅してご紹介します。

サラリーマンの定義とは？語源や「会社員」との違い
ひと目でわかる「サラリーマン」「会社員」「ビジネスマン」の違い
【データで見る】起業家が増えてもサラリーマン・会社員は減っていない？
1. なぜどちらも増えているのか？
サラリーマン・会社員の副業や独立におすすめの職種6選
会社を辞めて独立・起業する際の5つの注意点
まとめ：賢く低コストで次のステップへ進もう

サラリーマンの定義とは？語源や「会社員」との違い

サラリーマンの定義と「和製英語」としての意味

サラリーマンは、英語の「Salary（給料）」と「man（人）」を組み合わせた和製英語です。直訳すると「給料をもらって働く人」ですが、すべての給与所得者がサラリーマンと呼ばれるわけではありません。

一般的には、以下のような条件を満たす人を指すケースが大半です。

民間企業に勤めている正社員
ホワイトカラー（事務系・管理系の職種がメイン）
オフィスワーカー（デスクワーク中心）

そのため、公務員や専門職、アルバイト、派遣社員、あるいは現場などで働くブルーカラーの職種は、厳密にはサラリーマンの定義から外れることがあります。

会社員の定義：サラリーマンとの最大の違い

一方、「会社員」の定義は「会社に雇われてフルタイムで勤務している正社員全般」を指します。

サラリーマンが主に「オフィスの事務職（ホワイトカラー）」に限定されやすいのに対し、会社員は製造業や建設業などの現場で働く「ブルーカラー」の職種もすべて含みます。つまり、会社員という広い枠組みの中に、サラリーマンというジャンルが含まれているという関係性になります。

サラリーマンの語源はラテン語の「塩」？

サラリー（Salary）の語源は、古代ローマ時代のラテン語で「塩の支給」を意味する「Salarium（サラリウム）」に由来します。当時、塩（Sal）は非常に貴重な品であり、兵士や役人への労働の対価（給料）として現物支給されていました。これがのちに「塩を買うための貨幣」へと変わり、現在の「給料＝Salary」という言葉になりました。

サラリーマンは男性だけの言葉？

サラリーマンという言葉が定着した大正〜昭和初期は、男性が外で働き家計を支えるスタイルが主流でした。そのため「man（男性）」という言葉が含まれています。女性に対しては長らく「OL（オフィスレディ）」という言葉が使われてきましたが、ジェンダーフリーの観点から、現代では男女問わず「ビジネスパーソン」や「会社員」と言い換えるのが一般的になっています。

ひと目でわかる「サラリーマン」「会社員」「ビジネスマン」の違い

混同しやすい類似ワードとの違いを一覧表にまとめました。

言葉	定義・対象範囲	特徴
会社員	会社に雇われて働くフルタイム労働者全般	ブルーカラーからホワイトカラーまで含む最も広い言葉
サラリーマン	民間企業のホワイトカラー（正社員）	和製英語。主に事務職・オフィスワーカーを指す
ビジネスマン	ビジネス（実務・経営）に関わる人	経営者やフリーランスも含む。英語圏でも通じる
ビジネスパーソン	男女問わずビジネスに携わる人	ビジネスマンのジェンダーレスな表現

【補足】さらに狭い範囲を指す言葉

商社マン：商社に勤め、営業などの対外活動を行う社員。

営業マン：企業で営業職に就いている社員。

【データで見る】起業家が増えてもサラリーマン・会社員は減っていない？

近年、フリーランスや個人事業主、起業家を選ぶ人が増加傾向にあります。しかし、だからといってサラリーマンや会社員の数が減っているわけではありません。

総務省統計局の「労働力調査」によると、正規の職員・従業員数は依然として増加傾向（3,600万人以上）を維持しています。

なぜどちらも増えているのか？

その最大の理由は「副業・ダブルワーク」の普及です。これまでは「起業する＝会社を辞める」が常識でしたが、現代はサラリーマンとしての安定した生活基盤（毎月の給与）を維持しながら、副業としてフリーランス活動やプチ起業をする人が急増しています。

サラリーマン・会社員の副業や独立におすすめの職種6選

「小さく始められて、自宅でもパソコン1台でスタートできる」おすすめのビジネスをご紹介します。まずは副業から始め、軌道に乗ったら独立するというステップが最も安全です。

1. 物販・ネットショップ ECプラットフォームを活用し、店舗を持たずに自宅から商品を販売。独自のニッチな商材やSNSマーケティングを組み合わせることで個人でも拡大可能。
2. 動画編集・制作・YouTube運営 企業の動画需要が急増しているため、スキルを身につければ即戦力として収入に直結しやすい。
3. WEBライター PCとネット環境さえあれば初期費用ほぼゼロで開始可能。SEOや専門知識を掛け合わせることで高単価案件も狙える。
4. 営業代行 これまでの会社員経験（営業スキルや人脈）をダイレクトに活かせる。成果報酬型が多く、実力次第で大きく稼げるのが魅力。
5. コンサルティング 自身の専門分野（マーケティング、財務、IT、DXなど）の知見を活かして企業の課題を解決。オフィスが不要なため固定費を抑えやすい。
6. プログラマー・ITエンジニア システム設計やアプリ開発など、高い技術力が求められるものの、リモートワークがしやすく非常に需要が高い職種。

会社を辞めて独立・起業する際の5つの注意点

経営者・個人事業主として完全に独立する際は、以下の点に注意が必要です。

1. 事業の需要や将来性を確認する 競合他社との差別化や、長期的な市場のトレンドを見極める必要があります。
2. 集客方法を学ぶ 商品が良くても認知されなければ売れません。SNS運用やSEO、WEB広告などのWebマーケティング知識が不可欠です。
3. 競合や業界の状況を調査する 他社の強み・弱み、価格設定を分析し、自分のポジショニングを明確にします。
4. 初期費用・ランニングコストを抑える オフィス賃貸などの固定費は経営を圧迫します。最初は自宅や「バーチャルオフィス」を活用して固定費を最小限に抑えましょう。
5. 税金について知識を身につける サラリーマン時代は会社がすべて代行してくれていましたが、独立後は所得税、住民税、消費税、個人事業税などの確定申告・納税を自分で行う必要があります。